コラム

先ず結論からお伝えすると、PoCでIoTシステムを構築する際にEメールでの通知を実装する場合は「Eメール送信数の制限」に注意が重要です。

この記事は自社の商品・サービスにIoTの導入を検討されている方に向けて、IoTシステムによるEメール通知を実装する際に確認すべき「Eメール送信数の制限」とは何か。なぜ重要なのか、具体的にどう確認すればよいのかをお伝えします。

「Eメールによる通知」とは

IoTシステムにおける「Eメールによる通知」とは、センサーデバイスなどが取得したデータの定期送信やしきい値を検出した際のトリガー送信をクラウドに送信するだけでなく、管理者や運用関係者へEメールでの通知を行うことを指しています。

「Eメール送信数の制限」を確認する理由

「Eメールによる通知」は普段利用しているメールプロバイダを利用すれば容易に通知システムを構築可能で便利な方法です。

通知を受け取る側もメールを受信するだけですのでPCでもスマホでも通知を受け取ることができます。
ただし、メールプロバイダは送信出来るメールの数に上限を設けており、システム構築時にはそれを超えないような工夫が必要です。
「Eメール送信数の制限」を設けている理由は、あまりにも多くのEメールを送信しているアカウントは｢迷惑メール｣を送信しているとみなされるためです。
「Eメール送信数の制限」を超えた場合、メールプロバイダによりサービスが停止されます。

PoCの際には数多くデータを取得したい場合がありますが、その場合にも「Eメール送信数の制限」を考慮する必要があります。

「Eメール送信数の制限」の確認方法

「Eメール送信数の制限」の内容はシステムで利用するメールプロバイダのFAQやヘルプなどで確認することができます。

例えば1日の送信数が500通に制限されたサービスの場合、1つの端末（センサーデバイスやゲートウェイなど）から1回で50箇所にEメール通知を行うと、10回送信した時点で上限に達してしまい、24時間経過するまでEメール送信が出来なくなります。
どうしても多くの宛先へ送信したい場合はメーリングリストの運用を検討する、上限を引き上げるプランへアップグレードする、Eメール以外のチャットツールと連携させる、などシステム構成を検討する必要があります。

またはそれらを含めてシステム設計の経験がある開発会社へ構築を依頼するのが確実です。

「Eメール送信数の制限」に注意しよう

改めて、IoTシステムによるEメール通知を実装する際に「Eメール送信数の制限」を確認するのは重要